海技振興センターにおける調査研究成果を周知･公表するとともに、そのほかの海事関係者等からの海技を巡る情報提供や意見交換を行うため、平成27年度から海技振興フォーラムを開催することとしました。

• 開催概要

　水先は、船舶交通の安全を図り、併せて運航能率の増進を図ることを目的としていますが、水先を巡る多様な環境変化にも的確に対応することが要請されています。

　そこで、平成26年度より、国、外航船社、水先関係者、学識者等をメンバーとする水先問題調査研究委員会を設けて、水先の目的の達成に資するため、主に船舶交通の安全の確保に関連する諸事項について、最新の諸状況の調査･研究等を実施しており、平成27年度は、その一環として、国が設置する「水先人の人材確保・育成等に関する検討会」の共同事務局としてその開催運営に参画しています。（平成26年度～実施中）

• 活動と報告書等

　平成21年当時、IMOでは、STCW条約の包括的見直しが実施され、従来Bコードの推奨内容であったBRM/ERM原則がAコードの強制要件に規定されることが確実となったため、実際の当直実施状況の画像等を用いてERM要件を分かりやすく説明する視聴覚資料を作成することとしました（おな、BRM/ERM原則はマニラ改正でAコードの強制要件に規定されました。）。

　視聴覚資料作成に当たっては、船社関係者、海技教育関係者等からなる専門委員会を設置して、内容等について審議検討するとともに、作成した視聴覚資料（DVD）は、関係機関に無料配布するとともに、IMO、STW小委員会で紹介するとともにモデルコースの参考資料として提案し、了承されました。

　なお、ERMとは、Engine-room Resource Management（エンジンルーム・リソース・マネジメント）の略称です。（平成21～25年度実施）

• 活動と成果物

　海事関係機関が生みだしている海技に関する豊富な情報を、収集、連携、活用しやすくする情報を加えたデータベースを作成し、ネットワークで実務、教育訓練、学習への活用を図ることができる「海技ネットワーク（仮称）」を構築することを目指して検討を行いました。その成果としてポータルサイト「マリタイムフォーラム」を構築し、運用を開始しました。（平成20～23年度実施。「マリタイムフォーラム」は現在も運用しています。）

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　平成18年度に国土交通省において開催された「船員教育のあり方に関する検討会」の報告書において、「今後は、業界のニーズや教育訓練内容について共通の認識を持つとともに、 一層の相互理解を図り、教育訓練の改善に反映させるため、定常的な意見交換の場を設定することにより、船社等、船員教育機関及び航海訓練所の連携を強化し、それぞれの役割分担に応じて適切かつ迅速に対応できる体制を整える必要がある。」とされたことから、国、船社、船員教育機関及び航海訓練所をメンバーとする意見交換･連絡調整の場として、平成20年3月に設置し、これらの関係者間の連携を深めるために、定常的な意見交換･連絡調整の場として運営してきましたが、国においてより上のレベルのメンバーで検討を進めることとなり、平成23年度限りで終了しました。（平成19～23年度実施）

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　航海訓練所タービン練習船廃止後のタービン技術の代替訓練の確立のため、タービンに関する技術及び教育訓練についての知識及び経験を有する専門家が技術的な検討を行いました。（平成19～21年度実施）

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